インターネットの普及により、情報がリアルタイムで世界中に行き交うことは当たり前となりました。SNSに投稿された動画が日本国内よりも先に海外メディアに取り上げられることで話題になり、「海外で話題の動画」として、日本にニュースが逆輸入されるようなケースも出てきています。
BtoB、BtoCともにグローバル展開を視野に入れた事業は増えています。しかし、日本企業にとって、海外メディアで取り上げられるような海外PRを仕掛けていくことはハードルが高い印象がないでしょうか。どのような活動をすると海外メディアに取り上げられるチャンスがあるか、その手法を解説します。
海外PRの基本は、プレスリリースから
プレスリリースは、世界共通で利用されています。特にアメリカは国土が広く、記者会見などで実際にメディアを集めて発表をしたり、企業の広報がメディアに対面で面会したりすることが難しいこともあるため、書面による情報提供は盛んに行われてきました。ちなみに世界で最初のプレスリリースは、1906年に起こったニュージャージー州の鉄道事故の様子を、鉄道会社がメディアに向けて伝えるために使用されたといわれています。
まず、日本語で作成したプレスリリースを基に、英語版プレスリリースを作成します。英語圏以外に発信をする場合でも英語対応可能なメディアは多く、自動翻訳などの仕組みを使用する場合にも英語を基点に翻訳がされるため、まずは正確な英語の情報が必要になります。
また、世界にはさまざまな文化や社会課題の違いがあることを理解する必要があります。日本の常識が、世界の常識ではないことを念頭に置いて考えます。特に宗教やジェンダーについての配慮は重要です。必要な情報から簡潔にまとめるとともに、できる限り主観を排除し、2箇所以上の国や地域のネイティブにチェックを受けることをお勧めします。
プレスリリースを作成したらワイヤーサービスを活用して、世界中にメディアに配信をしましょう。共同通信PRワイヤーやbusiness wireなどは、世界中の新聞社、テレビ局、出版社に情報を届けることができるネットワークを構築しており、他言語対応も可能です。オンライン上で申し込みをして、設定画面から配信したい国やカテゴリを選んで日時指定をすれば、然るべきフローを経て配信がされます。すぐに記事となるかは分かりませんが、ワイヤーサービスを活用してプレスリリースを配信すると、少なくともリリース本文は複数の海外メディアに転載されるため、海外の人たちが検索する際の受け皿になります。
デジタルメディアにTIPSを提供する
欧米のメディアの多くは、プレスリリースの受け付け先や、編集部に向けてTIPSを送付するためのメールアドレス、もしくは専用フォームが準備されています。特にデジタル専業でスタートしているようなメディアは、明確に記載されています。
海外のメディアは、日本のメディアよりも署名入りの記事が多いため、まずはしっかりとメディアの記事を熟読し、自社が発信したい内容にマッチしたテーマの記事がないかを探して、署名を確認します。署名がある場合には、編集者やライターのSNSアカウントや個人メールアドレスが記載されている場合もあるので、直接そこにプレスリリースを送ることで、コンタクトが取れる可能性もあります。
資料のメール添付は原則NG
通信環境は国や地域によって大きく異なります。大きな容量のデータを添付されると困ってしまうことがありますが、そのサイズもさまざまです。また、突然海外から来たメールに添付されたファイルはウイルスではないかと疑われても仕方ありません。メールで資料を送付する際には、Dropboxなど世界規模で普及しているストレージサービスを使い、ダウンロードURLをメール本文に記載する際には、ファイル形式や容量も併せて書いておきましょう。
動画共有サービスを活用する
動画を閲覧するだけで情報が理解できることは、受け手とっては気軽で安心です。プレスリリースを基に、結論から簡潔にまとめた3分以内の動画を制作し、YouTubeなど世界中で普及している動画投稿サービスにアップロードしてメディアにURLを送付します。英語字幕や英語でのナレーションを付けておくことを、忘れないようにしてください。
海外メディアの関心に触れる
FacebookやTwitterなど、海外メディアの公式アカウントをフォローしてみましょう。投稿からメディアはどのようなテーマを取り上げているかを知り、コメントなどの反応を見ることで、そのメディアの閲覧者が興味を持つポイントを知ることができます。記者やライターのアカウントが公開されているケースも多いので、フォローをしておくと、個々の発信している情報を把握することもできます。時差によって、同じニュースでも情報発信されるタイミングが異なることを理解でき、メディアのリズムを知ることもできます。
ポストコロナに向けた海外PRの準備を
海外メディアに、自社の話題が取り上げられることは、特別な企業だけの特権ではありませんし、決して夢のようなことでもありません。ただ、メディアに知られる可能性があるところに多言語で情報を置きに行かない限りは、取り上げられることは基本的にはありません。
現在多くの企業では、来るべきポストコロナの社会に向けて、さまざまな事業戦略が練られていると思います。企業の海外進出や、訪日外国人を対象にしたインバウンド施策に向けて、海外PRに取り組んでみてはいかがでしょうか。
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