マーケティング・アナリティクスを行う上で、いかに情報を集約し一元化するかは重要な課題です。そこで今注目されているのが、顧客データを集め、分析するためのツールとして、さまざまな企業で導入が進むCDP(Customer Data Platform：カスタマー・データ・プラットフォーム)。今回はまずCDPが何なのか、基本的なところから具体的な活用事例を交えて解説します。CDPを活用することで顧客理解を深め、より効果的なマーケティング施策につなげるためのポイントも見ていきましょう。

マーケティング・アナリティクスの要となるCDPとは？

今や、あらゆるビジネスにおいてデータ・アナリティクス（分析）は重要な役割を担っていますが、マーケティング分野も例外ではありません。マーケティング・アナリティクスにおいて、企業は多様なデータを元に、市場ニーズの把握や、ユーザー像の分析などを行いますが、そのためには、実店舗やオンラインなど、さまざまな接点から入手したバラバラのデータを集約し、整理する必要があります。そのため、効率的にデータを集め、統合し、分析するためのプラットフォームとして、CDPを活用する企業が増えているのです。

CDPとは「Customer Data Platform」の略で、顧客データを収集・統合し管理するシステムのことを指します。CDPによって、顧客の「過去の購入データ」「年齢・性別などのデモグラフィックデータ」「Webサイト上の行動データ」などを1箇所に集め、蓄積することができます。従来は、多くの企業において、購買データやWebサイトへのアクセスデータ、アンケートデータなどがそれぞれ別のツールで管理・運用されていましたが、CDPを活用することで、これらを集約し、より詳細な分析を効率的に行うことが可能に。

さらに、CDPはMA(Marketing Automation：マーケティング・オートメーション)やCRM(Customer Relationship Management：カスタマー・リレーションシップ・マネジメント）といった他のマーケティング支援ツールや、社内システムなど、さまざまなシステムと連携させることで、多種多様なデータを一元的に管理することができるのです。

DMPとは、データの収集方法や目的が異なる

CDPと似た言葉に「DMP（Data Management Platform：データ・マネジメント・プラットフォーム）」があります。その違いは、データの収集方法や使用目的などにあります。CDPは、基本的に自社が保有する顧客データを収集・統合し、顧客IDに年齢、生年月日、購買履歴といった詳細なデータを紐付けて管理するプラットフォームです。そのため、顧客1人ひとりにフォーカスした分析ができ、顧客理解を深めることに役立ちます。

一方、DMP（パブリックDMP、オープンDMPとも呼ばれる）は、自社以外のWebサイトなどでのユーザーの行動履歴や属性などを収集し、匿名のデータとして保有します。こちらは顧客1人ひとりについて詳しく分析することはできませんが、他のサイトの訪問歴や属性などを元にターゲティング広告を配信する際などに活用されます。なお、DMPの中には、CDPと同じように、自社で収集した顧客データを活用する「プライベートDMP」と呼ばれるものもありますが、こちらはCDPとほぼ同義として扱われています。

CDPもDMPもマーケティング・アナリティクスにおいて有効なツールですが、顧客理解を深めて、より個人に寄り添ったマーケティング施策を検討したいという場合は、CDPが適していると言えるでしょう。

CDPは、顧客の満足度向上や長期にわたる関係性構築に役立つ

それでは、具体的にCDPがマーケティング・アナリティクスにおいてどのような効果を発揮するか考えてみましょう。

例えば、自動車販売においては、自社サイトや広告などでの情報発信、電話やメールによる問い合わせ、実店舗での試乗・商談など、ユーザーとのさまざまなタッチポイントがあり、それぞれからユーザーに関するデータを取得することができます。しかし、これらがバラバラに運用・管理されており、事前の情報収集から商談、成約に至るまでにユーザーがどのような行動を取ったのか、正しく把握し、データとして蓄積することができていないというケースも多いのではないでしょうか。

CDPを活用すれば、自社サイトのアクセスデータや来店時のアンケートなど、複数のデータを統合し、分析することができます。それによって、購入意欲の高い見込み顧客を発見し、特別なオファーをメール配信するなど、より効果的なアプローチを行うことも可能になるでしょう。また、購入時期によって、メンテナンスや部品交換、新車への買い替えなどを適切なタイミングでアナウンスすれば、顧客と長期にわたって良好な関係性を構築することにつながります。

同様に、アパレル業界なども、実店舗での販売のほか、ECサイトやSNS、アプリからのクーポン配信などさまざまなチャネルからユーザーへのアプローチを行っているため、データの統合・分析にCDPが役立つでしょう。複数ブランドを持つ企業であれば、ブランドを横断して商品を購入している顧客の行動を把握し、分析することなども容易になります。

CDP導入のポイントは、自社のビジネスや環境にあったソリューションを選ぶこと

最後に、CDPを効果的なマーケティング施策につなげるためのポイントについて見ていきましょう。

ポイント1：どのようなデータを収集・活用したいか確認する

まずはCDPを導入することで何を実現したいのか、目的を整理した上でそれに応じたデータを収集することが重要です。例えば、既存顧客の売上単価を上げることを目指すなら、その顧客の過去の購買履歴やWebサイトなどでの行動履歴を詳細に分析し、よりパーソナライズした施策を行う必要があると考えられます。一方で、CDPで収集したデータを商品やサービスの改善などに役立てたいのであれば、実店舗での売れ行きやアンケートデータなども組み合わせて、より広い視野で現状の課題を分析する必要があるかもしれません。いずれにしろ、顧客理解を深め、自社の目的にマッチしたマーケティング施策に役立てることが大切です。

ポイント2：どのようなツールと連携させ、データ分析を行いたいか検討する

CDPは他のプラットフォームや社内システムなどと連携することで、より適切な分析をすることができます。そのため、導入予定のCDPがどのようなツールに対応しているのか、社内の既存システムとの連携が可能かどうか、といった点は必ず確認するようにしましょう。既存のシステム・ツールと相性の良いものを選べば、運用もスムーズに進みます。

ポイント3：自社のビジネスにあったソリューションを選ぶ

各社からさまざまなCDPソリューションが提供されていますが、扱う商品やサービスなどの内容によって、注目すべきデータや必要な機能は異なるため、業種や自社のビジネスの特性にあったものを選ぶことが肝心です。実際に、特定の業界に合わせたパッケージ型のソリューションなども提供されています。自社に合ったものを選べば、その分、導入時のカスタマイズなどの手間も省くことができるため、スピーディーな導入・運用が可能になるでしょう。

デジタル時代のマーケティングにおいて、マーケティング・アナリティクスを適切に行えるかどうかは重要なポイントです。そのため、顧客データを一元化し、有効に活用するためのCDPソリューションが注目されているのです。アパレルや銀行など幅広い業界で活用されていますが、共通しているのはその目的が「顧客をより深く理解するため」であること。顧客に対する理解を深め、自社のビジネスをさらに広げていくために、CDPの活用を検討してみてはいかがでしょうか。